1日の中国本土マーケットは、主要指標の上海総合指数が前日比11.85ポイント（0.39％）高の3027.02ポイントと続伸した。昨年12月1日以来、3カ月ぶりの高値水準を回復している。
　前日の好地合いを継ぐ流れ。中国経済対策の期待感や、当局の相場支援スタンスが材料視されている。「両会」（全国政治協商会議と全国人民代表大会）の開幕を来週に控え、追加の景気刺激方針が打ち出されるとの期待も広がった。ただ、上値は重い。中国経済の先行き不安がくすぶっている。朝方公表された今年2月の中国製造業PMI（国家統計局などが集計）は49.1となり、前月の49.2から低下した。景況判断の境目となる50を5カ月連続で割り込んでいる。(亜州リサーチ編集部)
　業種別では、ハイテク関連の上げが目立つ。LED部材トップメーカーの三安光電（600703/SH）とインターネット・セキュリティーの三六零安全科技（601360/SH）がそろってストップ（10.0％）高、スーパーコンピューター世界大手の曙光信息産業（603019/SH）が7.6％高、携帯端末ODM（開発・製造受託サービス）の聞泰科技（600745/SH）が7.3％高、産業向けIoT事業の富士康工業互聯網（601138/SH）が7.1％高で引けた。中国当局は人工知能（AI）を中心にハイテク産業の振興に注力している。政策支援の動きが期待された。
　軍事関連株もしっかり。航空用エンジンメーカーの中航動力（600893/SH）が1.9％、航空製品の中国航発航空科技（600391/SH）が1.7％、航空宇宙製品の江西洪都航空工業（600316/SH）が1.5％、衛星開発・運用の中国衛星（600118/SH）と航空機開発・製造・販売の中航瀋飛（600760/SH）がそろって1.3％ずつ上昇した。素材株、自動車株、インフラ関連株、メディア・娯楽株、金融株なども買われている。
　半面、不動産株はさえない。格力地産（600185/SH）が2.0％、保利発展控股集団（600048/SH）が1.9％、華遠地産（600743/SH）が1.6％、光明地産（600708/SH）が1.0％ずつ下落した。エネルギー株、医薬株、公益株、空運株も売られている。
　一方、外貨建てB株相場は、上海B株指数が1.83ポイント（0.70％）高の263.18ポイント、深センB株指数が0.63ポイント（0.06％）安の1076.19ポイントで終了した。



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