12日の中国本土マーケットは、主要指標の上海総合指数が前日比9.42ポイント（0.31％）安の3037.47ポイントと反発した。
　自律反発狙いの買いが優勢となる流れ。上海総合指数は前日、4月23日以来、約1カ月半ぶりの安値水準に落ち込んでいた。人民元安の警戒感もひとまず後退。11日の上海外国為替市場では、オンショア（CNY）相場が一時1米ドル＝7.2533人民元を付け、昨年11月以来、約7カ月ぶりの元安水準を記録していたが、12日は元高に転じている。中国人民銀行（中央銀行）は12日朝方、人民元レートの対米ドル基準値を再び元高方向に設定した。
　ただ、上値は重い。中国と西側諸国の対立が警戒されている。欧州メディアによると、欧州連合（EU）は7月にも中国製EV（電気自動車）に対する追徴課税する見通し。それより先、トルコ政府は8日、中国製の輸入自動車に追徴課税すると発表している。そのほか、13日閉幕する主要7カ国（G7）首脳会議（サミット）では、中国の過剰生産に懸念を表明する方向だ。
　一方、寄り付き直後に公表された5月の中国物価統計は、消費者物価指数（CPI）の上昇率が前年同月比プラス0.3％（予想はプラス0.4％）、生産者物価指数（PPI）がマイナス1.4％（同マイナス1.5％）という結果だった。相場に対する影響は限定されている。(亜州リサーチ編集部)
　業種別では、石油・石炭の上げが目立つ。中国海洋石油（600938/SH）が4.3％高、中国石油天然気（601857/SH）が1.8％高、陝西煤業（601225/SH）が4.7％高、中国神華能源（601088/SH）が2.8％高で引けた。原油相場の先高観が高まっている。米エネルギー情報局（EIA）が2024年の石油需要見通しを上方修正したことなどで、昨夜のWTI原油先物は続伸している。
　発電株もしっかり。楽山電力（600644/SH）が3.0％、国電電力発展（600795/SH）が1.9％、国投電力（600886/SH）が1.6％、華能国際電力（600011/SH）が1.3％ずつ上昇した。素材株、消費関連株、医薬株なども買われている。
　半面、銀行株はさえない。中信銀行（601998/SH）が2.1％、中国銀行(601988/SH）が1.1％、中国郵政儲蓄銀行（601658/SH）が1.0％ずつ下落した。収益機会の損失を警戒。外電は12日、「中国当局はヘッジファンドなどの私募商品について、銀行による販売を規制することを検討中」などと報じた。そのほか、保険株、海運株、ハイテク株の一角も売られている。
　外貨建てB株相場は、上海B株指数が4.40ポイント（1.88％）高の237.80ポイント、深センB株指数が4.22ポイント（0.38％）高の1112.68ポイントで終了した。

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