18日の中国本土マーケットは、主要指標の上海総合指数が前日比14.36ポイント（0.48％）高の3030.25ポイントと反発した。
　値ごろ感に着目した買いが相場を支える流れ。上海総合指数は前日、約2カ月ぶりの安値水準に落ち込んでいた。半導体産業などの振興や公共事業の拡充など、中国政府の景気支援に向けた動きも改めて材料視されている。ただ、上値は重い。中国不動産業の業績懸念がくすぶっているほか、通商問題を巡り、中国と西側諸国が対立を深めていることもネガティブ材料だ。指数は安く推移する場面もみられている。(亜州リサーチ編集部)
　業種別では、ゼネコンなどインフラ関連の上げが目立つ。中国鉄建（601186/SH）が2.1％高、中国交通建設（601800/SH）と中国中鉄（601390/SH）がそろって1.7％高、中国建築（601668/SH）が1.5％高で取引を終えた。
　ハイテク株も高い。IC設計の上海貝嶺（600171/SH）が6.7％、産業向けIoT事業の富士康工業互聯網（601138/SH）が4.0％、通信機器メーカーの東方通信(600776/SH）が2.4％、スーパーコンピューター世界大手の曙光信息産業（603019/SH）が2.3％、スマートシティ関連の雲賽智聯（600602/SH）が1.7％ずつ上昇した。発電設備株、自動車株、素材株、エネルギー株、海運株、銀行株なども買われている。
　半面、不動産株はさえない。金地集団（600383/SH）が2.1％安、新城控股集団（601155/SH）が1.9％安、保利発展控股集団（600048/SH）が1.5％安、緑地HD（600606/SH）が1.3％安で引けた。公益株、医薬株、酒造株も売られている。
　外貨建てB株相場は、上海B株指数が1.82ポイント（0.78％）高の235.06ポイント、深センB株指数が4.39ポイント（0.39％）高の1123.46ポイントで終了した。



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