13日の中国本土マーケットは、主要指標の上海総合指数が前日比13.20ポイント（0.39％）安の3358.73ポイントと続落した。
　前日の軟調地合いを継ぐ流れ。「トランプ関税」に端を発した貿易戦争のエスカレートにより、サプライチェーン（供給網）が混乱し、景気も下振れると不安視されている。指標発表前に様子見ムードも漂う。中国では週明け17日、1〜2月の主要経済統計（小売売上高や鉱工業生産など）が発表される。2月は春節（旧正月）の影響で単月の発表がなかっただけに、結果に対する注目度も高まる状況だ。ただ、下値は限定的。中国経済対策の期待が根強い中、指数はプラス圏に浮上する場面もみられた。(亜州リサーチ編集部)
　業種別では、ハイテク関連の下げが目立つ。スマートシティ関連の雲賽智聯（600602/SH）が6.8％安、携帯端末ODM（相手先ブランドによる設計・生産）の華勤技術（603296/SH）が4.6％安、半導体製造装置の瑞芯微（603893/SH）が4.3％安、フラッシュメモリー中国大手の北京兆易創新科技（603986/SH）が3.3％安で引けた。
　消費関連株もさえない。スーパーの永輝超市（601933/SH）が3.3％、衣料品の海瀾之家（600398/SH）が3.1％、家具の欧派家居（603833/SH）が2.8％、スーパーの三江購物（601116/SH）が2.4％、酒造の四川水井坊（600779/SH）が2.2％、自動車の賽力斯集団（601127/SH）が1.9％ずつ下落した。不動産株、インフラ関連株、医薬株、証券株、運輸株なども売られている。
　半面、石炭・石油株はしっかり。陝西煤業（601225/SH）が6.0％、中国中煤能源（601898/SH）が3.8％、中国神華能源（601088/SH）が3.6％、中国石油天然気（601857/SH）が2.0％、中国海洋石油（600938/SH）が1.4％ずつ上昇した。公益株、銀行株、素材株も買われている。
　一方、外貨建てB株相場は、上海B株指数が0.28ポイント（0.10％）安の267.03ポイント、深センB株指数が1.64ポイント（0.14％）高の1212.11ポイントで終了した。




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