14日の中国本土マーケットは値下がり。主要指標の上海総合指数は、前日比36.27ポイント（1.20％）安の2990.69ポイントと続落した。上海A株指数も下落し、37.99ポイント（1.20％）安の3132.28ポイントで取引を終えている。
　売り圧力が意識される流れ。年初からの上げが目立っていた銘柄群の一角に、「企業幹部や大株主が利益確定売りを出している」との見方が広がっている。主要指標は年初から今月初めまで上昇基調を維持。なかでも新興企業株で構成される深セン創業板指数は、年初から3月高値までの上昇率が4割を超えていた。また、現地メディアは、「中国証券業協会は各証券会社に対し、『場外配資』（市場外での信用取引融資行為）のリスク抑制を徹底するよう求めた」と報道。場外配資は株価が乱高下した「2015年バブル」に通じるものがあるとして、当局は投機行為の取り締まりを一段と強化するとの観測が流れた。
　なお、取引時間中に公表された今年1〜2月の中国経済指標は強弱まちまち。鉱工業生産額は下振れたものの、都市部の固定資産投資や小売売上高は予想に一致し、不動産開発投資は伸びが加速した。
　業種別では、ハイテクの下げが目立つ。金融機関向けソフト開発会社の恒生電子（600570/SH）が6.4％安、フラッシュメモリーなどの北京兆易創新科技（603986/SH）が3.8％安で引けた。証券株も安い。国泰君安証券(601211/SH)が4.4％下落した。不動産株、インフラ関連株、自動車株、医薬品株、発電株なども売られている。
　半面、空運株は高い。中国東方航空（600115/SH）が6.7％上昇した。食品・飲料株、エネルギー株、銀行・保険株の一角も物色されている。
　一方、外貨建てB株の相場は値下がり。上海B株指数が3.40ポイント（1.12％）安の300.43ポイント、深センB株指数が12.78ポイント（1.28％）安の988.02ポイントで終了した。


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