14日の中国本土マーケットは小幅に値下がり。主要指標の上海総合指数は、前日比1.37ポイント（0.05％）安の2719.70ポイントと6日ぶりに反落した。上海A株指数も下落し、1.45ポイント（0.05％）安の2848.21ポイントで取引を終えている。
　利食い売り圧力が意識される流れ。上海総合指数は13日まで急ピッチな上昇が持続し、足元では約4カ月ぶりの高値水準を回復した。もっとも、大きく売り込む動きはみられない。米中貿易戦争の警戒感が薄らぐなか、指数はプラス圏で推移する場面もみられている。米政府が定めた制裁関税引き上げ期限が3月1日に迫るなか、米関係者の話として「期限の60日間先送りを検討する」との情報が14日昼近くに報じられた。14〜15日にかけた閣僚級通商協議は、北京で開かれている。取引時間中に公表された今年1月の中国貿易統計に関しては、輸出・輸入の伸びがそろって上振れた。
　金融株が下げを主導。中国農業銀行（601288/SH）が1.3％安、中国工商銀行（601398/SH）が1.1％安、中国太平洋保険（601601/SH）が1.5％安、華泰証券(601688/SH)が1.8％安で引けた。石油株や石炭株、非鉄株などもさえない。
　半面、ハイテクは上げが目立つ。通信機器メーカーの東方通信(600776/SH)が4日連続でストップ高、電子部品メーカーの環旭電子（601231/SH）が7.3％高で引けた。医薬品株も急伸。康美薬業（600518/SH）が値幅制限いっぱいまで上昇した。不動産株、消費関連株、海運株なども物色されている。
　テクノロジーなど新興企業株で構成される深セン創業板指数は0.3％高と続伸。約2カ月ぶりの高値水準を回復した。
　外貨建てB株の相場は値上がり。上海B株指数が0.47ポイント（0.17％）高の282.17ポイント、深センB株指数が0.77ポイント（0.08％）高の925.79ポイントで終了した。


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