15日の中国本土マーケットは値下がり。主要指標の上海総合指数は、前日比37.31ポイント（1.37％）安の2682.39ポイントと続落した。上海A株指数も下落し、39.15ポイント（1.37％）安の2809.06ポイントで取引を終えている。
　中国指標の下振れを嫌気。寄り付き直後に公表された今年1月の物価統計では、企業活動の目安となる卸売物価指数（PPI）が前年同月比0.1％上昇にとどまり、伸び率は前月実績（0.9％）と市場予想（0.3％）を大幅に下回った。2年4カ月ぶりの低水準を記録するなか、中国景気の先行きが改めて不安視されている。米中通商協議もやや不透明。15日までとされる閣僚級の協議に関しては、「知的財産権侵害の対策など、構造改革を巡る両国の隔たりは大きい」との声が一部で聞かれた。
　金融株が下げを主導。中国工商銀行（601398/SH）が2.5％安、招商銀行（600036/SH)が2.4％安、中国人寿保険（601628/SH）が2.9％安、中国平安保険（601318/SH）が2.8％安で引けた。自動車株も安い。今年1月の新車販売減を嫌気し、最大手の上海汽車集団（600104/SH）は5.0％下げた。同業他社株にも売りが波及している。消費関連株、運輸株、不動産株、インフラ関連株、医薬株などもさえない。
　半面、ハイテク株の一角はしっかり。第5世代（5G）通信ネットワーク商用化に向けた投資の活発化が追い風となった。通信機器メーカーの東方通信(600776/SH)は4.0％高と5日続伸。14日までは、4日続けてストップ高を記録した。
　一方、外貨建てB株の相場は値下がり。上海B株指数が1.38ポイント（0.49％）安の280.79ポイント、深センB株指数が9.26ポイント（1.00％）安の916.53ポイントで終了した。


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