9日の中国本土マーケットは、主要指標の上海総合指数が前日比7.15ポイント（0.22％）安の3276.09ポイントと小幅ながら4日続落した。
　前日までの軟調地合いを継ぐ流れ。中国の内需不振や、米利上げペース再加速の警戒感が重しとなっている。また、2月の中国物価統計が朝方公表され、中国景気の回復遅れが連想された。消費者物価指数（CPI）は前年同月比プラス1.0％となり、上昇率は市場予想（1.9％）以上に前月実績（2.1％）から鈍化。生産者物価指数（PPI）はマイナス1.4％となり、下落率は市場予想（マイナス1.3％）と前月実績（マイナス0.8％）を上回っている。
　ただ、中国の政策期待を支えに下値は限定的。開催中の全国人民代表大会（全人代、国会に相当）では、大規模な景気刺激策は期待できないものの、的を絞った支援策が徐々に明らかにされると予想されている。指数はプラス圏で推移する場面もみられた。(亜州リサーチ編集部)
　業種別では、消費関連の下げが目立つ。酒造の舎得酒業（600702/SH）が4.3％安、食品の仏山市海天調味食品（603288/SH）が2.7％安、化粧品の上海家化聯合（600315/SH）が2.1％安、家電の海爾智家（600690/SH）と免税店の中国旅遊集団中免（601888/SH）がそろって1.7％安、自動車の長城汽車（601633/SH）が1.1％安で引けた。　素材株もさえない。ポリウレタンの万華化学集団（600309/SH）が1.9％、建材の安徽海螺セメント（600585/SH）が1.7％、非鉄の中国アルミ（601600/SH）が1.1％、鉄鋼の宝山鋼鉄（600019/SH）が1.0％ずつ下落した。金融株、不動産株、公益株、インフラ関連株、軍事関連株、空運株なども売られている。
　半面、ITハイテク株は高い。産業向けIoT事業の富士康工業互聯網（601138/SH）が5.5％、スーパーコンピュータ世界大手の曙光信息産業（603019/SH）と金融機関向けソフト開発会社の恒生電子（600570/SH）がそろって1.8％、半導体の封止・検査で中国首位の江蘇長電科技（600584/SH）が1.6％ずつ上昇した。当局は「デジタル中国」を推進していくスタンスを鮮明化していることもあり、産業支援策の期待も高まっている。通信・メディア株、医薬品株、エネルギー株、海運株も買われた。
　一方、外貨建てB株相場は、上海B株指数が0.55ポイント（0.19％）高の297.16ポイント、深センB株指数が2.04ポイント（0.17％）高の1214.42ポイントで終了した。


内容についてのお問い合わせは＜info@ashuir.com＞まで。