週明け9日の中国本土マーケットは、主要指標の上海総合指数が前営業日比27.59ポイント（0.67％）安の4096.60ポイントと3日ぶりに反落した。
　外部環境の悪化が嫌気される流れ。中東情勢の緊迫化が長期化すると警戒されている。米国・イスラエルとイランの戦闘が激しさを増す中、外電は8日、トランプ米大統領がイランへの地上部隊派遣を検討していると報じた。また、イランメディアは8日、殺害された最高指導者ハメネイ師の後継に、次男で反米強硬派といわれるモジタバ・ハメネイ師が選出されたと伝えた。原油相場が連日で急騰していることも不安材料。日本時間9日午前の時間外取引で、WTI原油先物が一時、119米ドルを超えた。2月末の67米ドル程度から約8割も上昇している。中東地域の原油供給不安が続き、インフレ高進も警戒された。ただ、指数は後場途中から下げ幅を縮小。外電が日本時間9日午後、「先進7カ国（G7）が原油備蓄を協調放出する可能性について緊急に議論する」と報じた。原油相場は上げ幅を削っている。
　一方、寄り付き直後に公表された2月の中国物価統計は、消費者物価指数（CPI）が前年同月比プラス1.3％で着地。上昇率は市場予想（プラス0.9％）と前月実績（プラス0.2％）を上回った。上昇は5カ月連続。一方、生産者物価指数（PPI）はマイナス0.9％。前月実績（マイナス1.4％）と市場予想（マイナス1.1％）より小幅な下げにとどまっている。(亜州リサーチ編集部)
　業種別では、ハイテクの下げが目立つ。プリント基板（PCB）大手の深セン市景旺電子（603228/SH）が6.1％安、銅張積層板メーカー世界大手の広東生益科技（600183/SH）が4.8％安、半導体の封止・検査で中国首位の江蘇長電科技（600584/SH）が4.3％安、フラッシュメモリー中国大手の北京兆易創新科技（603986/SH）が3.1％安、産業向けIoT事業の富士康工業互聯網（601138/SH）が2.8％安で引けた。ほか、ハイテク・スタートアップ企業向け市場「科創板」では、半導体製造装置大手の中微半導体設備上海（AMEC：688012/SH）が3.7％安。主要50銘柄で構成される「上証科創板50成分指数（Star50）」は1.7％安と他の主要指数をアンダーパフォームした。
　不動産株もさえない。光明地産（600708/SH）が3.9％、保利発展控股集団（600048/SH）が2.8％、金地集団（600383/SH）が1.9％、信達地産（600657/SH）が1.5％ずつ下落した。消費関連株、自動車株、医薬株、宇宙・軍需産業株、金融株、運輸株、素材株の一角なども売られている。
　半面、石油・石炭株は高い。中国海洋石油（600938/SH）が7.1％、中国石油天然気（601857/SH）が5.0％、中国石油化工（600028/SH）が1.7％、中国中煤能源（601898/SH）が5.0％、中国神華能源（601088/SH）が4.6％、陝西煤業（601225/SH）が1.9％ずつ上昇した。電設株、公益株、メディア関連も買われている。
　外貨建てB株相場は、上海B株指数が0.04ポイント（0.01％）高の267.06ポイント、深センB株指数が8.82ポイント（0.72％）安の1216.17ポイントで終了した。


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