週明け9日の香港マーケットは、主要90銘柄で構成されるハンセン指数が前営業日比348.83ポイント（1.35％）安の25408.46ポイントと3日ぶりに反落し、本土企業株で構成される中国本土株指数（旧H株指数）も46.67ポイント（0.54％）安の8581.46ポイントと反落した。売買代金は3923億3040万香港ドル（約7兆9643億円）に拡大している（6日は2927億6600万香港ドル）。
　投資家の慎重スタンスが強まる流れ。中東情勢の緊迫化が長期化すると警戒されている。米国・イスラエルとイランの戦闘が激しさを増す中、外電は8日、トランプ米大統領がイランへの地上部隊派遣を検討していると報じた。また、イランメディアは8日、殺害された最高指導者ハメネイ師の後継に、次男で反米強硬派といわれるモジタバ・ハメネイ師が選出されたと伝えた。原油相場が連日で急騰していることも不安材料。日本時間9日午前の時間外取引で、WTI原油先物が一時、119米ドルまで高騰した。2月末の67米ドル程度から約8割も上昇している。中東地域の原油供給不安が続き、インフレ高進も警戒された。ただ、指数は後場途中から下げ幅を縮小。外電が日本時間9日午後、「先進7カ国（G7）が原油備蓄を協調放出する可能性について緊急に議論する」と報じた。原油相場は上げ幅を削る中、株価指数も下げ幅を縮小させている。(亜州リサーチ編集部)
　ハンセン指数の構成銘柄では、モリブデン中国最大手の洛陽モリブデン集団（3993/HK）が5.2％安、香港不動産大手の恒隆地産（101/HK）が4.9％安、香港財閥系コングロマリットの長江和記実業（1/HK）が4.5％安と下げが目立った。洛陽モリブデンは本日付でハンセン指数の構成銘柄に組み入れられている。そのほか新規採用銘柄の値動きは、ゴールドジュエリー販売の老鋪黄金（6181/HK）が4.0％安、車載バッテリー世界最大手の寧徳時代新能源科技（CATL：3750/HK）が1.9％安。1銘柄の除外があったため、ハンセン指数の構成銘柄は88→90に増加した。
　セクター別では、香港の不動産が安い。恒隆地産のほか、恒基兆業地産（12/HK）が3.9％、新鴻基地産発展（16/HK）が3.6％、九龍倉置業地産投資（1997/HK）が2.5％、長江実業集団（1113/HK）が2.2％ずつ下落した。香港不動産は域内金利が米国の影響を受けるため、米インフレ懸念で米利下げ期待が後退したことを懸念している。
　半導体セクターも急落。愛芯元智半導体（600/HK）が12.1％安、兆易創新科技集団（3986/HK）が6.6％安、晶門半導体（2878/HK）が6.1％安と値を下げている。半導体ファブレス大手の晶門半導体については、通期業績の60〜65％減益見通しが売り材料視された。
　空運セクターもさえない。国泰航空（293/HK）が5.1％安、中国国際航空（753/HK）が3.7％安、中国東方航空（670/HK）が2.9％安、中国南方航空（1055/HK）が2.0％安で引けた。原油相場の高騰が逆風。燃油コスト高が警戒された。
　半面、石油・石炭セクターは高い。中国海洋石油（883/HK）が3.3％、中国石油天然気（857/HK）が2.3％、中国神華能源（1088/HK）が3.3％、中国中煤能源（1898/HK）が1.1％ずつ上昇した。
　本土マーケットは3日ぶりに反落。主要指標の上海総合指数は、前営業日比0.67％安の4096.60ポイントで取引を終了した。ハイテクが安い。不動産、消費関連、自動車、医薬、宇宙・軍需産業、金融、運輸、素材株の一角なども売られた。半面、石油・石炭は高い。電設、公益、メディア関連も買われた。


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