14日の中国本土マーケットは、主要指標の上海総合指数が前日比23.38ポイント（0.72％）安の3245.31ポイントと反落した。
　外部環境の不透明感が嫌気される流れ。米地銀の破綻が相次ぐ中、昨夜の米株市場では銀行株の売りが継続した。金融危機（リーマンショック）以降で最大規模の経営破綻とあって、世界的に金融システム不安が広がっている。また、中国であす、今年1〜2月の各種経済統計（小売売上高や鉱工業生産など）がまとめて公表されることも気がかり材料となった。内容を見極めたいとするスタンスが買い手控えにつながっている。もっとも、下値を叩くような売りはみられない。全国人民代表大会（全人代、国会に相当）が前日閉幕し、経済重視のスタンスが確認されたことはプラスだ。「国策銘柄」を物色する動きは続いている。(亜州リサーチ編集部)
　業種別では、エネルギー関連の下げが目立つ。広匯能源（600256/SH）が3.6％安、中国石油天然気（601857/SH）が2.3％安、中石化石油工程技術服務（600871/SH）が1.9％安で引けた。そのほか、タンカーの中遠海運能源運輸（600026/SH）がストップ（10.0％）安、招商局能源運輸（601872/SH）が5.3％安で取引を終えている。
　金融株もさえない。中国人寿保険（601628/SH）が3.9％、中国平安保険（601318/SH）が2.2％、杭州銀行（600926/SH）が2.5％、中国国際金融（601995/SH）が2.2％、国聯証券（601456/SH）が2.6％ずつ下落した。消費関連株、素材株、インフラ関連株、医薬品株、不動産株なども売られている。
　半面、半導体や通信・ネットワークなど「デジタル中国」戦略で恩恵のある銘柄群はしっかり。杭州士蘭微電子（600460/SH）が4.4％高、三安光電（600703/SH）と三六零安全科技（601360/SH）がそろって3.1％高、中国聯通（600050/SH）が2.1％高と上昇した。公益株、軍事関連株の一角も買われている。
　一方、外貨建てB株相場は、上海B株指数が3.03ポイント（1.03％）安の291.76ポイント、深センB株指数が8.70ポイント（0.73％）安の1176.53ポイントで終了した。


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