9日の中国本土マーケットは値上がり。主要指標の上海総合指数は、前日比50.31ポイント（1.83％）高の2794.38ポイントと反発した。上海A株指数も上昇し、52.73ポイント（1.83％）高の2926.48ポイントで取引を終えている。
　政策期待が強まる流れ。中国河北省の秦皇島市では、非公式の重要会議「北戴河会議」（共産党の最高指導部や長老らが毎年夏に集まり、今後の政策や党人事を話し合う）が始まったとされる。市場関係者の間からは、何らかの景気刺激対策が打ち出されるとの観測が聞かれた。米中貿易戦争の警戒感がくすぶるなか、指数は安くスタートしたものの、程なくプラスに転じている。
　業種別では、医薬やハイテク関連が高い。CRO（医薬品開発業務受託）中国最大手の薬明康徳（603259/SH）が9.2％、ジェネリック医薬品メーカー大手の江蘇恒瑞医薬（600276/SH）が7.0％、スーパーコンピュータ大手の曙光信息産業(中科曙光：603019/SH)が8.1％、システム開発の用友網絡（600588/SH）が7.7％ずつ上昇する。また、光ケーブルや通信機器など第5世代（5G）ネットワーク関連では、江蘇亨通光電（600487/SH）が6.0％高、烽火通信科技（600498/SH）が4.9％高、深セン上場の中興通訊（ZTE：000063/SZ）がストップ高で引けた。
　ハイテク関連に関しては、国家科技教育領導小組を改組した「国家科技領導小組（国家ハイテクリーダーチーム」の設立などが刺激材料。李克強首相が組長を務める。科学技術発展のため、重大政策の研究審査、国家プロジェクトに関する討論や審議、各部門間の協調などを取り仕切る。さらに5G関連については、「商用化に向けた準備が進ちょくしている」と伝えられた。このほか消費関連株や不動産株、自動車株、運輸株、インフラ関連株、非鉄株、金融株などが幅広く買われている。
　外貨建てB株の相場も値上がり。上海B株指数が4.00ポイント（1.40％）高の288.55ポイント、深センB株指数が12.57ポイント（1.24％）高の1028.75ポイントで終了した。



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