2日の中国本土マーケットは大幅に値下がり。主要指標の上海総合指数は、前日比56.51ポイント（2.00％）安の2768.02ポイントと続落した。約4週ぶりの安値水準に落ち込んでいる。上海A株指数も下落し、59.21ポイント（2.00％）安の2898.84ポイントで取引を終えた。
　米中貿易戦争の警戒感が強まるなか、投資家心理が一段と悪化。トランプ米政権が2000億米ドル相当の中国製品に追加輸入関税を課す計画について、「追加関税率を当初予定の10％から25％に引き上げる検討に入った」と報じられた。中国外交部の報道官は定例会見で、「米国が一段の措置を講じれば、中国は必ず対抗措置をとる」と述べている。また、前日に続き、中国の不動産引き締めに対する懸念も売り材料となった。
　業種別では、不動産の下げが目立つ。新城控股集団(601155/SH)が5.2％安、保利地産(600048/SH)が4.2％安とそろって続落した。時価総額上位の金融やエネルギー、消費、自動車などの銘柄群も安い。ITハイテク関連、素材、公益など幅広く売られた。
　外貨建てB株の相場も値下がり。上海B株指数が4.86ポイント（1.67％）安の286.93ポイント、深センB株指数が21.51ポイント（2.07％）安の1018.81ポイントで終了した。



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