15日の中国本土マーケットは、主要指標の上海総合指数が前日比159.57ポイント（4.95％）安の3063.97ポイント（上海A株指数は4.95％安の3211.42ポイント）と大幅に続落した。約1年8カ月ぶりの安値水準に落ち込んでいる。
　新型コロナウイルス感染症の急増が危ぐされる流れ。感染が全国的に広がる中国本土では、代表的なハイテク企業が本社を構える深セン市など、複数の大都市が事実上のロックダウンに踏み切っている。14日に確認された1日当たりの新規感染者数は、再び過去2年で最多となった。北京市に近い河北省廊坊市でもロックダウンが実施されるなど、各地で社会活動が停滞している。取引時間中に今年1〜2月の中国経済統計が公表され、小売売上高や鉱工業生産額などが上振れたことを手がかりに指数は下げ渋る場面がみられたものの、終盤に入り売りの勢いが改めて強まった。(亜州リサーチ編集部)
　景気動向に敏感な素材・エネルギー株が下げを主導。中国アルミ（601600/SH）や馬鞍山鋼鉄（600808/SH）、華新水泥（600801/SH）がそろってストップ安、中国中煤能源（601898/SH）が9.0％安、中国神華能源（601088/SH）が7.9％安、中国石油天然気（601857/SH）が8.4％安で取引を終えた。
　不動産株も急落。保利地産（600048/SH）や金地集団（600383/SH）、新城控股集団（601155/SH）などがそろってストップ安した。公益株、不動産株、消費関連株、インフラ関連株、運輸株、金融株、医薬品株、ハイテク株なども売られている。
　一方、外貨建てB株相場は、上海B株指数が10.81ポイント（3.95％）安の262.59ポイント、深センB株指数が68.00ポイント（6.44％）安の987.25ポイントで終了した。



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