8日の中国本土マーケットは、主要指標の上海総合指数が前日比3.35ポイント（0.11％）高の2969.56ポイントと5日ぶりに反発した。
　自律反発狙いの買いが優勢となる流れ。上海総合指数は前日まで4日続落し、10月24日以来の安値水準を切り下げていた。当局による相場テコ入れや、景気支援の期待感も支えとなっている。翌年の経済政策方針を決める中国の重要会議「中央経済工作会議」は、今月中旬にも開催される見通しだ。ただ、上値は重い。中国経済の先行き不透明感がくすぶっている。また、米中の指標発表も気がかりだ。米国では11月の雇用統計が今夜（日本時間午後10時30分）、中国では同月の物価統計があす9日に予定されている。(亜州リサーチ編集部)
　業種別では、ハイテク関連の上げが目立つ。産業向けIoT事業の富士康工業互聯網（601138/SH）がストップ（10.0％）高、スーパーコンピューター世界大手の曙光信息産業（603019/SH）が5.2％高、インターネット・セキュリティーの三六零安全科技（601360/SH）が4.9％高、IC設計の上海韋爾半導体（603501/SH）が3.9％高、半導体の封止・検査で中国首位の江蘇長電科技（600584/SH）が3.6％高で引けた。
　石油株もしっかり。中国海洋石油（600938/SH）が3.5％、中国石油化工（600028/SH）が2.1％、中国石油天然気（601857/SH）が1.3％ずつ上昇した。医薬株、公益株、空運株、酒造・食品株の一角なども買われている。
　半面、不動産株はさえない。信達地産（600657/SH）が3.3％、金地集団（600383/SH）が2.2％、新城控股集団（601155/SH）が1.5％ずつ下落した。素材株、自動車株、インフラ関連株、金融株の一角も売られている。
　外貨建てB株相場は、上海B株指数が1.60ポイント（0.70％）高の228.84ポイント、深センB株指数が0.18ポイント（0.02％）高の1073.15ポイントで終了した。



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